問題1:
トンネル推進工事において使用する「推進台」について、正しい記述はどれか。
① 推進工法で使用する管そのものである。
② 推進管を所定の高さ、方向に導くための架台である。
③ 元押ジャッキの反力を均等に後方の地盤に伝えるものである。
④ 掘進機を押し出し、回収するための架台である。
② 推進管を所定の高さ、方向に導くための架台である。
推進台は、推進管を正しい位置に設置し、安定した状態で推進させるための架台です。
①の管そのもの、③の地盤に伝えるもの、④の掘進機を回収するものは推進台とは異なります。
問題2:
海洋土木工事において、工事現場の周りに設置して、工事現場を工事以外の船に知らせる機材は何というか。
① 浮標
② 錨
③ ソナー
④ レッド
① 浮標
浮標は、海上工事現場の周囲に設置され、他の船舶に工事区域であることを知らせるための標識です。
②は船を固定する為のもの、③は水中探知機、④は色の名前で機材名ではありません。
問題3:
結束線を使用する目的として、正しいものは次のうちどれか。
① 鉄筋の長さをはかる
② 鉄筋どうしを結ぶ
③ 鉄筋の重量をはかる
④ 鉄筋の化学成分を調べる
② 鉄筋どうしを結ぶ
結束線は、鉄筋を所定の位置に固定し、安定させるために鉄筋同士を結束する際に用いられます。
その他の選択肢は、結束線の目的ではありません。
問題4:
舗装された道路は4つの層で構成されるが、4つの層に含まれないものは、次のうちどれか。
① 表層
② 路盤
③ 路床
④ 帯水層
④ 帯水層
舗装された道路は、一般的に表層、路盤、路床の3つの層で構成されます。帯水層は、地下水を含む地層のことで、道路構成要素ではありません。
問題5:
以下の文章の( )に入る言葉として最も適切なものを選びなさい。
( )工事は、地層から近い位置にある地下水の水位を低下させ、強固な地盤をつくるために行う。
① さく井
② 防水
③ ウェルポイント
④ 海洋土木
③ ウェルポイント
ウェルポイント工法は、軟弱な地盤の地下水位を低下させ、土壌の強度を高めるために用いられます。
①は井戸を掘る工法、②は水を防ぐ工法、④は海に関する工事です。
問題6:
法面保護工事において、正しくないものを選べ。
① モルタルの吹付けは、下部から行う
② 吹付け面が土砂の場合、吹付けの圧力で土砂が散乱しないよう注意する
③ 吹付け面が岩盤の場合、浮石、泥土、ごみなどを先に除去する
④ 芝付けされた芝への散水は、晴れた日は日中を避け、朝夕に行う
① モルタルの吹付けは、下部から行う
モルタルの吹付けは、上部から行うのが基本です。下部から行うと、吹付けたモルタルが自重で垂れ下がりやすく、均一な厚みを確保することが難しくなるためです。②~④は正しい内容です。
問題7:
熱中症対策として、正しいものを選べ。
① 作業の前後に水分や塩分を控える
② 通気性の良い作業服を着る
③ エアコンのある休憩場所を利用しない
④ 作業中は気持ち悪くなっても我慢する
② 通気性の良い作業服を着る
熱中症対策の基本は、通気性の良い服装、こまめな水分と塩分の補給、適切な休憩です。
①は誤った認識です。③は利用するべき、④は危険なので我慢はしないように指導が必要です。
問題8:
建設現場における安全管理能力とは、具体的にどのような能力を指すか。最も適切なものを選べ。
① 労働災害や事故を起こさずに作業員が安全に作業を行えるように環境整備やリスクマネジメントを行う能力
② 作業員のモチベーションを高める能力
③ 工事を円滑に進めるためのコミュニケーション能力
④ 作業内容や工程を正確に理解する能力
① 労働災害や事故を起こさずに作業員が安全に作業を行えるように環境整備やリスクマネジメントを行う能力
安全管理能力とは、労働災害や事故を未然に防ぐための能力を指します。②~④も建設現場において必要な能力ですが、安全管理能力とは異なります。
問題9:
以下のうち、チームをまとめていく職長にとって、両方とも必要となる能力の組み合わせはどれか。
① マネジメント能力とコーチング能力
② リーダーシップ能力と技術的能力
③ コミュニケーション能力と問題解決能力
④ マネジメント能力とリーダーシップ能力
④ マネジメント能力とリーダーシップ能力
マネジメント能力は、組織や資源を管理し目標を達成する能力を指し、リーダーシップ能力は、チームをまとめ目標達成に向けて自発的な行動を促す能力を指します。
職長には両方の能力が求められます。
問題10:
以下のうち、労働安全衛生法によって事業者に義務付けられている事項はどれか。
① 作業員のモチベーション向上
② 労働者の安全教育
③ 会社の利益向上
④ 会社の宣伝活動
② 労働者の安全教育
労働安全衛生法は、労働者の安全と健康を保護することを目的とした法律で、労働者の安全教育の実施は事業者に義務付けられています。①~④は、事業者が行うべき行動ではありますが、労働安全衛生法で義務付けられている事項ではありません。
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